電子部品/半導体の環境変化とEOLの増加の課題と対策②にて、EOL発生時についての課題についてお話ししましたが、EOL発生時の影響における負担を抑えるにはどうしたらいいのでしょうか？

今回は、EOLが発生する前に企業が出来る対策を見ていきます。

①EOL以前にEOLになりそうな部品を予測する

EOLになる部品は、一世代前の部品だったり、そもそも売れない部品、もうからない部品など、部品メーカーにとってマイナスの要因が大きい部品です。

メーカーにとってマイナス要因の大きい部品は、人知れずカタログから外されていきます。

カタログ落ちした部品の多くは、将来的にEOLになります。

弊社の調査結果では、品種によってはカタログ落ち部品の95%が2年以内にEOLになっています。

弊社では、毎月2万点以上の部品の調査を行っており、その中でEOLやカタログ落ちの部品が、平均20％程度存在します。
部品の調達データに関して、定期的、継続的にメーカーのカタログと照合させルことによって、近い将来にEOLになる部品を早期発見することが可能で、実際にEOLが発生する前に対策を立てることが可能になります。
EOL調査サービス

②推奨部品を見直す

推奨部品をトレンドや他社動向に合わせて見直していくことで、推奨部品の鮮度を高めて、EO対策における予防策を講じることが可能です。

ただ、社内での推奨部品の見直しは、大きな工数がかかってしまう場合があります。

J-Chipはそんな推奨部品の見直しに関してもサービスとして対応しております。

社内で手間のかかる業務を外注することで、御社内でのEOL対策業務時間の短縮、また、ロスコストの削減につながります。
代替品調査、EOL調査他サービス一覧

②EOL以前にEOLになりそうな部品の代替品を探す

弊社の調査結果では、カタログ落ち部品の95%が2年以内にEOLになっています。

EOL調査によって部品のカタログ落ちが早期にわかれば、約２年の猶予があるという事になります。

2年という時間があれば代替品調査や評価を行い、設計を変更することも可能になります。

J-Chipでは、お客様の目的（EOL対策、コストダウン対策、BCP対策）に合わせて代替品調査を行います。

この様にEOLが発生する前に対策を講じていくことで、社内でのEOL対策業務にかける時間の短縮と不必要なロスコストを削減することが可能です。

J-Chipは、大手セットメーカー40社以上へのサービス実績があり、お客様から合計20万点以上のデータをお預かりし、毎月2万点以上調査しています。

各メーカーの様々な部品を調査しているので、社内の調査だけでは知りえなかった情報を提供することが可能です。

先ずは、お気軽にご相談ください。

各電子部品のメーカー情報や評価情報等、詳しい情報については、お問い合わせください。

03-6427-4260

お問い合わせ